投資信託のリスク・費用　▼
NISA・つみたてNISAのご注意事項　▼

つみたて・長期投資を
低コストを追求するファンド*1で

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＊1 eMAXIS Slimシリーズでは業界最低水準の運用コストを目指しますが、その達成を保証するものではありません。
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＊上図はシミュレーションであり、
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（マットコ）のポイント

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投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year 2022？にて

eMAXIS Slimが
20位以内に6本受賞！

※将来の運用成果等を保証したものではありません。

投信ブロガーが選ぶ！
Fund of the Year 2022上位受賞ファンド

  • 1位 eMAXIS Slim
    全世界株式
    (オール・カントリー)
  • 3位 eMAXIS Slim
    米国株式(S & P500)
  • 5位 eMAXIS Slim
    先進国株式インデックス
  • 17位 eMAXIS Slim
    バランス(8資産均等型)
  • 19位 eMAXIS Slim
    全世界株式(除く日本)
  • 20位 eMAXIS Slim
    新興国株式インデックス

HOW TO

投資信託4つのポイント

ー長期・分散・積立・成長期待ー

  • Point1

    投資リスクを軽減させる
    分散投資

  • Point2

    長期・積立の「複利効果」

  • Point3

    「少しずつでも、早く長く」
    投資することがポイント

  • Point4

    世界経済の成長にともなって、
    世界株式も上昇

簡単3ステップ！

mattocoで
投資信託をはじめるには

口座開設申込に必要なもの!
本人確認書およびマイナンバーを確認できる書類（①〜③のいずれか）
①マイナンバーカード（個人番号カード）　②個人番号通知カード＋運転免許証　③個人番号通知カード＋パスポート

FAQよくあるご質問

Q.

口座開設の費用や口座管理費用はかかりますか？

A.

口座開設にかかる費用はありません。
また、口座管理にかかる費用もありません。

Q.

口座開設にはどのくらいかかりますか？

A.

お申込みいただいてから、最短２営業日※で取引口座が開けます。
※口座開設の審査には１週間程度かかる場合があります。

三菱UFJアセットマネジメントダイレクト（mattoco）をシェアする

本ページ中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ（https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html）を合わせてご確認ください。
【投資信託に係るリスクについて】
投資信託は、主に国内外の株式や公社債、リート等の値動きのある証券を投資対象としているため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資にあたっては投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等をよくご覧ください。
【投資信託に係る費用について】
ご投資いただくお客さまには以下の費用をご負担いただきます。
■購入時（ファンドによっては換金時）に直接ご負担いただく費用
　• 購入時（換金時）手数料…ありません
■換金時に直接ご負担いただく費用
　• 信託財産留保額…上限0.10％
■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
　• 運用管理費用（信託報酬）…上限 年率1.6445％程度（税抜 年率1.5000%程度）
（有価証券の貸付の指図を行った場合）
有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。
この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜 45.0%）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。 ※一部のファンドについては、運用実績に応じて成果報酬をご負担いただく場合があります。
※上場投資信託に投資する投資信託の場合は上場投資信託の費用がかかりますが、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、当該費用は表示しておりません。
その他の費用・手数料…上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等でご確認ください。
※その他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計金額等を記載することはできません。
《ご注意》
上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、三菱ＵＦＪアセットマネジメントダイレクトでご提供しているすべての公募投資信託において、ご負担いただくそれぞれの費用のうち、最高の料率を記載しております。
投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等をご覧ください。
【eMAXIS Slimのリスク】
基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
【eMAXIS Slimに係る費用について】
購入時 購入時手数料 ありません
保有期間中 運用管理費用(信託報酬) 運用管理費用（信託報酬）の総額は、以下の通りです。
ファンドにより定められた一定率（年率0.05775％（税抜　年率0.0525％）以内～年率0.22％（税抜　年率0.2％）以内）を日々の純資産総額にかけた額
（有価証券の貸付の指図を行った場合）
有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜 45.0%）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。
※上場投資信託（リート）に投資する投資信託の場合は上場投資信託の費用がかかりますが、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、当該費用は表示しておりません。
その他の費用・手数料 監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
換金時 信託財産留保額 ありません
※2023年9月8日時点
上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
＜課税関係＞課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。NISA（少額投資非課税制度）の適用対象です。また、一部のファンドはつみたて投資枠の適用対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
《ご注意》
上記のリスクや費用項目につきましては、eMAXIS Slimを構成する投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、eMAXIS Slimを構成する投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率（最小の料率を併記する場合があります）を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書（交付目論見書）でご確認の上、慎重にお選びください。
当ページは三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、当社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
NISA・つみたてNISAのご注意事項
■NISA・つみたてNISA共通事項
1. 同一年において一人につき一口座しか開設できません。
・NISA口座は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座しか開設できません。
・NISA口座内の上場株式等は、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
2. 三菱UFJアセットマネジメントダイレクト（愛称：mattoco）にて、NISA口座で購入できる商品は公募株式投資信託です。
3. 損失は税務上ないものとされます。
・NISA口座で発生した損失は税務上ないものとされ、特定口座や一般口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
・非課税期間が満了した場合等にNISA口座から上場株式等を払い出すと、その取得価額は払出日における時価となり、払出日に価格が下落していた場合でも、当初の取得価額と払出日の時価との差額に係る損失はないものとされます。
4. 非課税投資枠が設定され、売却するとその非課税投資枠の再利用はできません。
・一旦使用した非課税投資枠は再利用できないため、上場株式等を売却した場合であっても当該上場株式等を購入する際に使用した非課税投資枠を利用した再投資はできません。また、分配金再投資型の公募株式投資信託の収益分配金の支払を受けた場合は、分配金による当該投資信託の再投資（自動買付け）を行えば、その分について非課税投資枠を利用することとなります。
したがって、短期間に金融商品の買換え（乗換え）を行う又は分配金再投資型の公募株式投資信託につき高い頻度で分配金の支払を受けるといった投資手法等はNISA 制度を十分に利用できない場合があります。
・投資信託における分配金のうち元本払戻金（特別分配金）は非課税であり、NISA・つみたてNISAによる制度上のメリットは享受できません。
5. NISA・つみたてNISAは選択制です。
・NISAとつみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用は受けられません。また、変更を行う場合には、原則として暦年単位となります。

■NISA勘定について
6. 非課税期間終了時には手続きが必要です。
・ロールオーバー（非課税期間を満了した上場株式等を翌年のNISA勘定に移すこと）を行う場合には、当社が定める日までに非課税口座内上場株式等移管依頼書の提出が必要となります。移管の際は、上場株式等の移管時の時価で非課税枠を利用することになります。ただし、非課税期間終了時のロールオーバーの際には、移管できる金額に上限はありません。
・非課税期間終了時に非課税口座内上場株式等移管依頼書の提出を行わない場合には、特段の手続きなしに特定口座に移管されます。

■つみたてNISA勘定について
7. つみたてNISAでのお取引は、つみたて契約（積立プラン）に基づく定期かつ継続的な方法により買付けされます。
8. つみたてNISAではロールオーバーができません。
9. つみたてNISAでは信託報酬等の概算値が原則として年１回通知されます。
10. つみたてNISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
・基準経過日（初めてつみたてNISA勘定を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日）に氏名・住所を確認させていただきます。当社が基準経過日から1年を経過する日までの間に、お客さまの氏名・住所を確認できない場合にはつみたてNISA勘定での上場株式等の受入れができなくなりますのでご注意ください。

投資をご検討いただくにあたって
  • 投資は収益期待がある一方で、値下がり・元本割れの可能性もあり、その損益はすべてお客さまに帰属します。したがって、お客さまの状況等によっては、資金使途に照らして必ずしも投資が適した選択肢となるわけではない点にご留意ください。
  • 投資はお客さま自身の判断と責任で行っていただく必要があり、投資知識や投資対象商品への理解に不安がある場合は投資をお控えください。
    また、投資の判断の基礎となる投資方針については、一般的に、資金使途や投資期間、経済状況やリスク許容度等を総合的に勘案した上で、適宜見直しを行うことが望ましいとされています。
留意事項
  • 三菱UFJアセットマネジメントダイレクト（愛称：mattoco(マットコ)）とは、三菱UFJアセットマネジメント（以下、当社）が提供する、[1]インターネットを通じ、当社で口座開設や投資信託の購入・換金を行うことのできるサービスおよび[2]当社を通じて投資信託をお取引する際に、参考となる投資関連情報提供等サービスの総称です。
  • 当ページは当社が作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、当社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
  • 当ページに掲載の内容は、お客さまの投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客さまご自身でご判断ください。
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【投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Yearについて】
投信ブロガーの投票を運営委員会が集計したランキングです。

投票者数 投票期間 投票対象
Fund of the Year 2022 135 2022/11/1~11/30 2022/10/31までに設定された投資信託（ETF含む）
Fund of the Year 2021 180 2021/11/1~11/30 2021/10/31までに設定された投資信託（ETF含む）
Fund of the Year 2020 185 2020/11/1~11/30 2020/10/31までに設定された投資信託（ETF含む）
Fund of the Year 2019 222 2019/11/1~11/30 2019/10/31までに設定された投資信託（ETF含む）
Fund of the Year 2018 241 2018/11/1~11/30 2018/10/31までに設定された投資信託（ETF含む）

※それぞれ、海外籍ETFについては、日本の証券会社を通じて買付可能なもの。
※将来の運用成果等を保証したものではありません。

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シミュレーションの前提条件
・世界株式は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（トータルリターン（配当込、円換算））の指数を使用しています。
・最終月末は積立投資は行いません。
・税金・手数料等は考慮しておりません。
・期間：2012/12末〜2022/12末

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「投信ブロガーが選ぶ！ Fund of the Year 2022」は証券会社や銀行で販売している投資信託をブログで話題にしているブロガーの投票を運営委員会が集計したランキングです（投票者数：135名）。
投票期間：2022年11月1日～11月30日。 投票対象：2022年10月31日までに設定された投資信託（ETF含む）。

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シミュレーションの前提条件
・連動対象のインデックスは、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（トータルリターン（配当込、円換算））の指数を使用しています。
・最終月末は積立投資は行いません。
・税金・手数料等は考慮しておりません。
・期間：2012/12末〜2022/12末

×

シミュレーションの前提条件
・連動対象のインデックスは、S&P500指数（配当込、円換算）です。
・最終月末は積立投資は行いません。
・税金・手数料等は考慮しておりません。
・期間：2012/12末〜2022/12末

×

シミュレーションの前提条件
・連動対象のインデックスは、MSCIコクサイ・インデックス（配当込、円換算）です
・最終月末は積立投資は行いません。
・税金・手数料等は考慮しておりません。
・期間：2012/12末〜2022/12末

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シミュレーションの前提条件
・連動対象のインデックスは、合成ベンチマーク（東証株価指数（TOPIX）（配当込）、MSCIコクサイ・インデックス（配当込、円換算ベース）、MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込、円換算ベース）、NOMURA－BPI総合、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）、JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）、東証REIT指数（配当込）およびS&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込、円換算ベース）の各対象インデックスを12.5％ずつ組み合わせた合成指数）です。
・最終月末は積立投資は行いません。
・税金・手数料等は考慮しておりません。
・期間：2012/12末〜2022/12末

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シミュレーションの前提条件
・連動対象のインデックスは、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本、配当込、円換算ベース）です。
・最終月末は積立投資は行いません。
・税金・手数料等は考慮しておりません。
・期間：2012/12末〜2022/12末

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シミュレーションの前提条件
・連動対象のインデックスは、MSCIエマージング・マーケットインデックス（配当込、円換算）です。
・最終月末は積立投資は行いません。
・税金・手数料等は考慮しておりません。
・期間：2012/12末〜2022/12末

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ベンチマークとは、インデックスファンドが連動を目指す指標のことです。
10年リターンとは、2022年12月末時点における10年間の騰落率を倍率で示したものです。

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シミュレーションの前提条件
・最終月末は積立投資は行いません。
・税金・手数料等は考慮しておりません。

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シミュレーションの前提条件
・最終月末は積立投資は行いません。
・税金・手数料等は考慮しておりません。

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世界株式は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（米ドルベース）を使用しています。
データ期間
過去30年間：1992年12月末～2022年12月末
過去20年間：2002年12月末～2022年12月末

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購入時手数料
ありません。
信託財産留保額
ありません。
運用管理費用（信託報酬）
日々の純資産総額に対して、年率0.05775%（税抜 年率0.05250%）以内をかけた額
その他の費用・手数料
監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
投資リスク
基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動や為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
×
購入時手数料
ありません。
信託財産留保額
ありません。
運用管理費用（信託報酬）
日々の純資産総額に対して、年率0.09372％（税抜 年率0.0852％）以内をかけた額
（有価証券の貸付の指図を行った場合）
有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜 45.0%）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。
委託会社と受託会社が受け取る品貸料の配分は１：２の割合となります。
※上記各支払先への配分には、別途消費税等相当額がかかります。
その他の費用・手数料
監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、信託事務にかかる諸費用等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
投資リスク
基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動や為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
×
購入時手数料
ありません。
信託財産留保額
ありません。
運用管理費用（信託報酬）
日々の純資産総額に対して、 年率0.09889％（税抜 年率0.0899％）以内をかけた額
その他の費用・手数料
監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
投資リスク
基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動や為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
×
購入時手数料
ありません。
信託財産留保額
ありません。
運用管理費用（信託報酬）
日々の純資産総額に対して、年率0.143％（税抜 年率0.130％）以内をかけた額
※上場投資信託（リート）は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。
その他の費用・手数料
監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
投資リスク
基準価額の変動要因：基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
×
購入時手数料
ありません。
信託財産留保額
ありません。
運用管理費用（信託報酬）
日々の純資産総額に対して、年率0.05775%（税抜 年率0.05250%）以内をかけた額
その他の費用・手数料
監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
投資リスク
基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動や為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
×
購入時手数料
ありません。
信託財産留保額
ありません。
運用管理費用（信託報酬）
日々の純資産総額に対して、年率0.1518%（税抜 年率0.1380%）以内をかけた額
その他の費用・手数料
監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
投資リスク
基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動や為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
×

口座開設申込に必要なもの

※下記に該当する「個人番号通知カード」又は「パスポート」については、ご利用いただけませんのでご注意ください。
・個人番号通知カード：記載内容に変更があり、かつ変更手続きを採られてない場合
・パスポート：2020年2月4日以後に発給申請されたもの（所持人記入欄なし）

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受付時間：9:00～17:00
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