百戦錬磨の名人ファンドの目的

日本の株式を実質的な主要投資対象とし、株式の信用取引等を組み合わせて、株式市場全体の値動きに左右されない安定的な収益を確保し、お預かりした資産の着実な成長をめざします。

百戦錬磨の名人ファンドの特色

特色1

日本の株式の「買い」と「売り」を組み合わせ、株式市場全体の値動きに左右されない安定的な収益の確保（絶対収益の追求）をめざします。

株式の「買い」と「売り」*を組み合わせて株式市場全体の価格変動リスクを低減させつつ、「買いポートフォリオ」における株式市場全体を上回る部分の収益と、「売りポートフォリオ」における株式市場全体を下回る部分の収益の確保をめざします。
* 当ファンドの「買い」は株式現物の買付け、「売り」は信用取引による株式の売建てを行います。
※このような運用戦略を一般的にはマーケットニュートラル戦略と呼びます。
・信用取引とは、資金や株式を借りて売買する取引です。ファンドは、証券会社に一定の保証金（委託保証金）を担保として差し入れ、売付けに必要な株式を証券会社から借りて売却を行います。なお、信用取引では、コストが掛かるほか制限が課せられる場合もあります。
・当ファンドは株式市場の全体の値動きに左右されない安定的な収益の確保（絶対収益の追求）をめざしますが、収益獲得の達成を保証等するものではありません。
・株式市場全体の価格変動リスクの低減が行えない場合や、「買いポートフォリオ」が株式市場全体を下回ることや、「売りポートフォリオ」が株式市場全体を上回ることで損失を被る場合がありますので、ご留意ください。

特色2

相対的に魅力のある銘柄を「買い」、相対的に魅力のない銘柄を「売る」投資戦略を用います。

計量モデルを用いて個別銘柄の持つ期待リターンを測定し、相対的に魅力のある銘柄群を「買いポートフォリオ」、相対的に魅力のない銘柄群を「売りポートフォリオ」に分けて投資します。

特色3

※上記はイメージです。

ファンドは「買いポートフォリオ」が市場全体を上回る部分と「売りポートフォリオ」が市場を下回る部分の利益の獲得を目指しています。ただし、ファンドの収益は理論的には「買いポートフォリオ」と「売りポートフォリオ」のパフォーマンスの差によって決まります。例えば、株式市場全体の値動きに関わらず、上記のように「買いポートフォリオのパフォーマンス」が「売りポートフォリオのパフォ―マンス」を上回る場合には利益となりますが、逆の場合は損失となります。
「買い」と「売り」を組み合わせて株式市場全体の値動きの影響を小さくすることで、「株式市場全体の上昇に追随しない」というデメリットはありますが、「株式市場全体の下落の影響を受けない」というメリットを享受できます。

※上記は当ファンドの値動きについて理解を深めていただくためのものであり、当ファンドの値動きについて将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

特色4

パフォーマンスが実質的に過去最高となった場合にかぎり、委託会社が受け取る信託報酬（成果報酬）が生じます。

• 成果報酬^*1 は、成果報酬単価^*2 （成果報酬控除前基準価額が実質的な過去最高値^*3を超えた額の15％）に受益権総口数をかけた額です。
  *1別途、相当する消費税等がかかります。
  *2成果報酬単価は1円単位のため、1円に満たない場合は成果報酬は発生しません。
  *3成果報酬の算出の基準となる価額です。
  （成果報酬控除前基準価額や実質的な過去最高値などを含めた成果報酬についての詳細は、「百戦錬磨の名人ファンドに係る費用について」をご確認ください。）
• 基本報酬（受託会社が受け取る報酬）は、日々の純資産総額に対して、年率0.044％（税抜 年率0.04％）をかけた額です。
  *日々の基準価額は信託報酬（基本報酬および成果報酬）や経費が反映された後の価額です。したがって、成果報酬の支払い時（毎計算期末または信託終了時）や一部解約時に成果報酬が基準価額から差し引かれるものではありません。
  *成果報酬は発生日の基準価額に計上されるため、翌営業日以降、基準価額が下落しても、繰り戻されることはありません。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

■　設定来の基準価額推移

（期間：2020年9月23日（設定日）～2023年4月28日）

・基準価額は1万口当たりであり、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。・信託報酬率は、後記の「百戦錬磨の名人ファンドに係る費用について」に記載しています。・当ファンドは、基準日時点での分配金の支払い実績はありません。・上記は、過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮していません。

百戦錬磨の名人ファンドのリスク

基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、株式市場の相場変動による、組入株式の価格変動および売り建てた株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。
これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。なお、ファンドは、実質的に日本の株式に投資する（ロング・ポジション）とともに、信用取引を用いた株式の売建て（ショート・ポジション）を組み合わせて株式市場全体の変動の影響を抑え安定的な収益を確保することをめざすマーケットニュートラル戦略をとっているため、株式市場全体の上昇が必ずしも収益の要因となるわけではありません。そのため、ロング・ポジションの利益がショート・ポジションの損失より小さい場合、あるいはロング・ポジションの損失がショート・ポジションの利益より大きい場合には損失が発生し、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。特に、ロング・ポジションの株価が下落する一方、ショート・ポジションの株価が上昇した場合には、基準価額が大幅に下落することがあります。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

百戦錬磨の名人ファンドに係る費用について

購入時	購入時手数料	ありません。
保有期間中	運用管理費用 (信託報酬)	運用管理費用（信託報酬）の総額は①基本報酬と②成果報酬の合計となります。 ①基本報酬 日々の純資産総額に対して、年率0.044％（税抜 年率0.040％）をかけた額 １万口あたりの基本報酬 ： 保有期間中の平均基準価額 × 信託報酬率 ×（保有日数／ 365） ※上記計算方法は簡便法であるため、算出された値は概算値になります。 基本報酬は、ファンドの財産の保管および管理、委託会社からの運用指図の実行等の役務の対価として受託会社に支払われます。 ②成果報酬 毎営業日に、当該営業日の成果報酬控除前基準価額が「成果報酬の算出の基準となる価額（実質的な過去最高値）」を超過した場合に、その超過分に対して16.5％（税抜15.0％）の率をかけた額*に当該営業日における受益権総口数をかけた額です。 * 超過分に対して税抜15％の率をかけた額（成果報酬単価）に１円未満の端数がある場合は、これを切捨てた額に消費税等がかかります。 ・成果報酬控除前基準価額とは、成果報酬（税込）を控除する前の純資産総額を受益権総口数で除した金額です。ただし、収益の分配を行う場合は、成果報酬（税込）および収益分配金を控除する前の純資産総額を受益権総口数で除した金額です。 ・成果報酬の算出の基準となる価額は、設定日においては１口１円です。 ・設定日の翌営業日以降の成果報酬の算出の基準となる価額は、以下の通りとなります。 イ．前営業日に成果報酬が発生しなかった場合 a.前営業日に収益の分配を行わなかった場合：前営業日と同額 b.前営業日に収益の分配を行った場合：前営業日の成果報酬の算出の基準となる価額から前営業日の収益分配金（１口当たり）を控除した額 ロ．前営業日に成果報酬が発生した場合 a.前営業日に収益の分配を行わなかった場合：前営業日の成果報酬控除前基準価額から前営業日の成果報酬単価およびそれに係る消費税等相当額を控除した額 b.前営業日に収益の分配を行った場合：前営業日の成果報酬控除前基準価額から前営業日の成果報酬単価、それに係る消費税等相当額および前営業日の収益分配金（１口当たり）を控除した額 ・成果報酬は、ファンドの運用・調査、受託会社への運用指図、基準価額の算出、目論見書等の作成等の役務の対価として委託会社に支払われます。
	その他の費用・手数料	監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、信託事務にかかる諸費用等 ※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
換金時	信託財産留保額	ありません。

2023年4月末時点

上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

＜課税関係＞課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。NISA（少額投資非課税制度）の適用対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

投資をご検討いただくにあたって

• 投資は収益期待がある一方で、値下がり・元本割れの可能性もあり、その損益はすべてお客さまに帰属します。したがって、お客さまの状況等によっては、資金使途に照らして必ずしも投資が適した選択肢となるわけではない点にご留意ください。
• 投資はお客さま自身の判断と責任で行っていただく必要があり、投資知識や投資対象商品への理解に不安がある場合は投資をお控えください。
  また、投資の判断の基礎となる投資方針については、一般的に、資金使途や投資期間、経済状況やリスク許容度等を総合的に勘案した上で、適宜見直しを行うことが望ましいとされています。

留意事項

• mattoco(マットコ)とは、三菱UFJ国際投信（以下、当社）が提供する、[1]「三菱UFJ国際投信ダイレクト」（インターネットを通じ、当社で口座開設や投資信託の購入・換金を行うことのできるサービス）および[2]当社を通じて投資信託をお取引する際に、参考となる投資関連情報提供等サービスの総称です。
• 当ページは当社が作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、当社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
• 当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
• 当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
• 当ページに掲載の内容は、お客さまの投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客さまご自身でご判断ください。