証券会社での勤務を経て、1992年に山一證券投資信託委託（現三菱UFJアセットマネジメント）に入社。その後は一貫して国内外の株式運用に従事し、運用・調査経験年数、在籍年数は30年超。
※本コンテンツはこれぞ、日本株運用責任者 内田の見解をもとに作成されており、必ずしも当社の立場、戦略、意見を代表するものではありません。
※本コンテンツは2024年3月末時点です。
これからの日本株市場は、「“成長 ”へのコミット」つまりは事業の“成長 ”と利益の“成長 ”を要求する市場に変わると考えています。
そのような市場で評価される銘柄は、中長期的な事業プランを持って、株主から託された資本を効率的に利益に結び付けられる企業です。
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- 求められる変化①
- 効率的な資本活用で事業と利益を伸ばせ
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- 求められる変化②
- 事業・利益の成長の将来像を示せ
東証は持続的な成長と中長期的な企業価値向上の実現に向けて「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を発表。
この指針をきっかけに、今後各企業の動向は大きく3つに分かれます。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。 基準価額は1万口当たりです。
※上記実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
また、税金・手数料等を考慮しておりません。
（出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
※上記実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
これぞ、日本株の目的・特色
ファンドの目的
わが国の株式を主要投資対象とし、主として中長期的な値上がり益の獲得をめざします。
ファンドの特色
【特色1】主としてわが国の株式に投資を行います。
- ボトムアップ・アプローチを基本としたアクティブ運用を行い、主に企業の成長性に着目して運用を行います。
- 株式の組入比率は高位を維持することを基本とします。
【特色2】年1回の決算時（4月20日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。
- 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
- 分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。）
- 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
市況動向および資金動向等により、上記の運用が行えない場合があります。
これぞ、日本株の投資リスク
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
- 株価変動リスク
株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。 - 信用リスク
株式の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、株式の価格が下落すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。 - 流動性リスク
株式を売買しようとする際に、その株式の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
これぞ、日本株に係る費用について
| 投資者が直接的に負担する費用 | |
|---|---|
| 購入時手数料 | ありません。 |
| 信託財産留保額 | ありません。 |
| 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 | ||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 運用管理費用 （信託報酬） |
日々の純資産総額に対して、 １万口当たりの信託報酬 ：
保有期間中の平均基準価額 × 信託報酬率 × （保有日数／ 365） ※上記の計算方法は簡便法であるため、算出された値は概算値になります。 各支払先への配分（税抜）は、次の通りです。
※上記各支払先への配分には、別途消費税等相当額がかかります。 |
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| その他の費用・ 手数料 |
以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。 |
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※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
＜課税関係＞課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA（少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
投資をご検討いただくにあたって
投資は収益期待がある一方で、値下がり・元本割れの可能性もあり、その損益はすべてお客さまに帰属します。したがって、お客さまの状況等によっては、資金使途に照らして必ずしも投資が適した選択肢となるわけではない点にご留意ください。
投資はお客さま自身の判断と責任で行っていただく必要があり、投資知識や投資対象商品への理解に不安がある場合は投資をお控えください。
また、投資の判断の基礎となる投資方針については、一般的に、資金使途や投資期間、経済状況やリスク許容度等を総合的に勘案した上で、適宜見直しを行うことが望ましいとされています。
留意事項
mattoco（マットコ）とは、三菱UFJアセットマネジメント（以下、当社）が提供する、[1]「三菱UFJアセットマネジメントダイレクト」（インターネットを通じ、当社で口座開設や投資信託の購入・換金を行うことのできるサービス）および[2]当社を通じて投資信託をお取引する際に、参考となる投資関連情報提供等サービスの総称です。
当ページは当社が作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、当社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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当ページに掲載の内容は、お客さまの投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客さまご自身でご判断ください。
